

『社員の成長』『顧客の満足』『利益の確保』
1.社員の成長
1人1人の社員が、自分の職務に関して、①職務の目的 ➁職務の手段 ③職務の原理・原則を理解して遂行する事により、職務を通じた自己の成長を得ることが出来ます。職務を通じた自己の成長は、自信と達成感といった自分自身の成果となります。
2.顧客の満足
①職務の目的 ➁職務の手段 ③職務の原理・原則を理解して遂行された職務の結果は、顧客の満足を得る事になります。
3.利益の確保
顧客の満足の結果が利益の確保につながります。
1人1人の社員が、職務を通じた自己の成長を得ることが出来る、職務の環境を向上して参りたいと考えています。具体的には、社員の方々全員が肯定感を抱き合ってお互いを尊重するし合う環境を向上するための施策を講じて行きます。
| 社名 | 北光金属株式会社 |
| 設立 | 1968年 |
| 資本金 | 4800万円 |
| 代表取締役 | 斎藤宏通 |
| 従業員数 | 70名 |
| 本社所在地 | 〒353-0001 埼玉県志木市上宗岡3-10-1 TEL:048-473-6000 FAX:048-473-6002 |
| 岩代工場 | 〒964-0314 福島県二本松市西勝田字柏木田202 TEL:0243-55-3030 FAX:0243-55-3021 |
| 事業内容 | ・電気接点用の貴金属クラッド材の製造 ・銀ロウ・リン銅ロウの製造 ・各種銀合金(材板・棒材・線材・パイプの製造) ・各種銅合金(材板・棒材・線材・パイプの製造) |
ご応募の参考となるように、過去にいただいたご質問とその回答をまとめました。その他、ご質問がございましたら、お気軽にお問い合わせください。
【応募・選考に関する質問】
技術職を除き、学歴経験資格は不問です。通勤に必要な自動車普通免許だけでOKです。
選考は面接+性格診断+筆記試験で、半日程度で一度に行います。
面接は1回です。
選考から1週間以内に選考結果の連絡を致します。
【仕事内容・配属に関する質問】
配属先のグループによって担当業務が異なります。たとえば製造部門では圧延や接合、材料の洗浄作業など、人員状況や本人の特性を考慮して配属先が決まります。
製造職は採用時の人員状況と本人の特性をみてどの製造部門に配属するかを決定します。
技術職・検査職・事務職は原則としてそれぞれの専門部署に配属されます。
転勤は本人が希望しない限りありません。同一拠点内での異動は会社都合でお願いする場合があります。
工場のおおよそ1/3が女性社員です。管理職に関しては半数以上が女性です。
2025年9月時点で、外国籍の方の在籍はございません。
【教育・キャリアに関する質問】
入社時に2日間かけて安全教育・ISO・ビジネスマナー・計測機器の使い方等についての研修を行います。その後、配属先部門にて作業内容や設備の使用方法などを教育します。
会社都合で取得していただく資格は全額費用負担。個人都合の資格取得についてはご相談いただいた上で都度判断いたします。
年に1回昇格の推薦を受ける機会があります。推薦を受けられるかどうかは、原則としてそれまでの人事考課をもとに決まります。
可能です。
制度としては用意していませんが、希望があれば都度受け付けます。ご本人の熱意や資質をもとに許可するかどうかを検討します。
【労働環境・福利厚生に関する質問】
勤務時間は8-17時の固定制です。交代勤務はありません。
全社員の月の残業+休日出勤時間の平均は約6時間です。休日出勤は多くありませんが受注状況によってはお願いする場合があります。
2025年現在の年間休日は120日です。前年度の有給取得日数の平均は14.6日です。
2025年9月時点では補助はありません。
育児・介護休暇制度は最新の法令に準拠しており、過去の希望者には全員取得いただいています。
今後も社員が安心して利用できる環境づくりを進めています。
定時(8-17時)勤務が可能な範囲でお子さんの送り迎えをしていただいています。
原則として自由で、色々な髪色の方がいらっしゃいます。
ただし安全規程(髪が機械に巻き込まれないように束ねる、帽子や軍手を着用するなど)には従っていただきます。
屋外喫煙所をご利用いただけます。事業所内は完全分煙です。
駐車場、作業服(防具類も含む)はすべて無償でご使用いただけます。
【社風・職場環境に関する質問】
個人作業が多いです。一部の作業を除き、製造は一人で行います。ただし、前後の工程の担当者と進捗や段取りについて都度相談しながら進める必要があります。また教育期間中は教育担当者と一緒に仕事を行うことがあります。
若手社員や中途入社社員も多く在籍しており、それぞれの強みを活かして活躍しています。入社後は教育体制や先輩社員のサポートが整っているので、経験の有無に関わらず成長できる環境があります。
安全衛生委員会を通じ、法令に基づいた安全衛生活動を推進しています。
外部の組織コンサルタント企業の協力のもと、定期的な全従業員アンケートに基づいた組織改善活動を行っています。